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【LiskサイドチェーンPJ】Leasehold(LSH)について解説

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  • LeaseholdJapan
  • 2020/10/03 13:36

 

 

※2021年5月16時点で確認可能な情報をまとめています。

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●Leasehold(LSH)の基本情報 

・トークン名:Leasehold(ティッカー:LSH)

・フォーク元:Lisk

・公開年:2020年

・発行枚数:100,000,000LSH(新規発行無し)

・既存バーン枚数:82,736,014LSH(小数切り捨て)

explorerからもご確認いただけます。

※HQ保有分:約9,000,000LSH

⇒5年間ロックされていて1年経過

※取締役陣保有分合計:約6,500,000LSH

⇒5年間ロックされていて1年経過。売却時は取締役間の合意が必要。

・発行主体:Leasehold Holdings(Pty)Ltd(南アフリカ共和国)

・コンセンサスアルゴリズム:DPoS(Delegated Proof of Stake)

・開発言語:JavaScript ※オープンソース

・LSH Git:https://github.com/Leasehold/leasehold-core

・LDEX Git(分散型取引所):https://github.com/jondubois/lisk-dex

 

・売買可能な取引所(2021年5月時点)

■LSH/BTC

→ProBit

URL:https://www.probit.com/app/exchange/LSH-BTC

■LSH/LSK

・LDEX(Lisk DEX)

URL:https://ldex.trading/trade/

※参考記事:【対応必須】Leasehold(LSH)を入手して最初にやること(https://alis.to/LeaseholdJapan/articles/365WWPNMV5lB

 

・LSHとは何か?

LSHは暗号資産Liskからフォークされたもので、分散型取引所(DEX)を介して接続された最初のブロックチェーンです。

ウォレットをはじめとし、多くの点でLiskと同様の作りとなっていますが、新規発行が無い点はLiskと異なります。

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アルゴリズムはLisk同様にDPoS(Delegated Proof of Stake)を採用しています。

これは、投票(vote)で決定された上位39名の代表者(デリゲートと言われる)が優先的にフォージング(鍛造の意。ビットコインのマイニングにあたる)を行いブロックの承認作業を行います。

※参考記事:【Leasehold(LSH)】Voteの説明とその仕方について(https://alis.to/LeaseholdJapan/articles/2MqGYLLe4RE0

尚、フォージングを行っても新規発行されることはなく、トークンは常に流通枚数の中だけでやり取りされます。デリゲートは送金手数料をはじめとした手数料からのみ、報酬を得られます。

※2021年5月16日時点で、82,736,014枚ものLSHがバーンされています。これは、初期ITOやIEOの売れ残り、経営陣の初期配布分の削減分をバーンしたものになります。

ITO・IEOは2020年中に終了しており、今後入手したい場合は以下の取引所で取引する必要があります。

売買可能な取引所

■LSH/BTC

→ProBit(https://www.probit.com/app/exchange/LSH-BTC

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2020/10/3時点で、LSHはProbitに上場しておりBTCとの取引が可能です。

■LSH/LSK

・LDEX(https://ldex.trading/trade/

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LSKとLSHで取引可能な分散型取引所のLDEX

 

●LSHでは何が出来るのか?

ホワイトペーパーによると、LSHはCTOのJong氏によって開発された分散型取引所(Lisk DEX)を用いて、他のプロジェクトの立ち上げを支援することが可能です。

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※こちらも参考にしてみてください。

ホワイトペーパー日本語訳:https://alis.to/LeaseholdJapan/articles/3k9EqLNJoodx

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LSHはDPoSを用いた安全で高速な取引が可能な点、 開発言語がベーシックなJavaを採用している点、拡張性に優れている点などから、独自のカスタムトークンを構造化・設計しやすく、作ったトークンをLDEXを通じて取引所に簡単に接続させることが可能です。

プロジェクトは、最終的にはさまざまな他のプロジェクトが、LSHエコシステム内の取り扱い暗号通貨を支払い方法として受け入れることを可能にすることを目標としています。

また、技術自体は不動産に限ったものではない為、他のビジネス分野においても利用していくことが可能です。

 

よろしければ以下もご参照ください↓

参考記事:不動産業界へのブロックチェーン技術の導入について考える(暗号資産:LiskサイドチェーンプロジェクトLeasehold(LSH)を事例に)

https://alis.to/LeaseholdJapan/articles/2MqG7DgzAo1e

●利益分配の仕組み

どんな投資も、どうしても情報量の有無で得られる恩恵が変わってしまいます。LSHでは、収益の獲得〜利益配分について、以下の方法で実現しています。

まず、プロジェクトは資金調達の手段としてLSHを販売します。

次に得られた資金により不動産を購入します。

購入した不動産は、宿泊業に用い、収益を上げていきます。

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各物件は公式ページから予約状況など確認可能です。

プロジェクトは、一定期間ごとに、得られた収益を用いて、新たな不動産を購入し拡大再生産を狙い、更には得られた収益を用いて、市場から買い戻し(buy back)を行います。 

買い戻されたLSHは、バーン(burn)することにより、二度と市場に戻ることはなくなります。

ここがLSHの肝です。

LSHは現在(2021/1/11時点)の流通枚数6,276,022LSHから、新規発行がありません。

従って、買い戻しが行われるたびにトークンの市場流通枚数が減少し続けます。LSHホルダーは、保有する枚数に関わらずデフレ化による希少価値上昇の恩恵を平等に受けることができます。

そしてホルダーは2つの方法で利益を得ることができます。

1つは、買い戻しのタイミングで、自身の保有するLSHを市場でプロジェクト側に買戻しさせる方法です。

※2020年11月1日、運営による初回の買い戻しが行われ3325.9LSHがProBitで買付されました。

もう一つは、LSHをホールドし続け、LSHの市場流通枚数の減少に伴う希少価値上昇の恩恵を得て、市場で売却することです。

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2020/10/3時点で、LSHはProbitに上場しておりBTCとの取引が可能です。
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LSKとLSHで取引可能な分散型取引所のLDEX

 

尚、この買い戻しですが、これはLSHの機能ではなく、プロジェクトとしての方針となります。では本当に買い戻しは行われるのか?という疑問が出ます。

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LSH公式ページ:運営への配分は全体の17%

LSHは、DirectorやIncorporatorsに対して、それぞれ10%、2%を配分しています。経営陣には大量のトークンが配分されますが、5年間はロックされており市場に流すことはできません。

LSHがその価値を維持・向上させるには、買い戻しが定期的に行われていることが必要です。(プラットフォームとして機能した場合は自立して価値を保つと思われます。)

従って、経営陣には自分たちの所有するLSHの価値を断続的に上げていくインセンティブがあります。少なくともトークンがロックされ自由に動かせない5年間(2020年~2025年)は、LSHが価値上昇するための努力を続けてくれるでしょう。

※経営陣の保有分については、IEO販売量に応じて調整されています。IEOでの売上が悪い場合、投資家に対して経営陣の保有割合が高くなり過ぎるため、売れ残りのバーンを行う際に一定枚数を一緒にバーンしています。

●持続性について

LSHは、例え市場でLSHを購入するものが0人になったとしても、以下の条件付きですがその価値を失うことがありません。

理由はプロジェクトの不動産が収益をあげる以上は、買い戻しという形で市場から買い上げが発生するためです。 

仮にLSHが暴落して1枚1円で大量に売られたとしても、買戻しにより流通枚数がぐっと減少するのでホルダーにとっては逆に願ったりでもあります。

今後買い戻しが進み流通枚数が減るにつれ、売り圧は下がり、価格は上昇し続けていきます。トークン数は0に向かってはいきますが、売り枚数が減るにつれ、否応にも価格は上昇し、買い戻しの枚数は減っていきます。

 

●LSHの拡張性について

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画像はホワイトペーパーから抜粋

LSHのブロックチェーンはJavaScriptで書かれているため、同言語を扱えるソフトウェア開発者は、Leaseholdプラットフォーム上で独自のサイドチェーンをカスタマイズして立ち上げることができます。画像で言うと水平方向に増加していくサイドチェーンを指していて、これは理論上無制限に作成可能です。

また、作成したサイドチェーンに対してい、更にサイドチェーン(Sub-sidechain)をカスタマイズすることができます。

そして作成したサイドチェーンをLDEXで接続し、資金調達を行うことが可能となっています。

LSHは不動産をターゲットとしたプロジェクトではありますが、後発のサイドチェーンではプロジェクトを模倣したり、他の商材にするなど自由に作成することができます。

 

 

※2021/1/11時点の情報で作成した記事です。

誤り等ある場合は訂正しますのでお知らせください。

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