数字でみる暗号資産、暗号通貨の世界[日本暗号資産取引業協会の加盟会員が取り扱う暗号通貨]

こんばんは

今回、数字でみる暗号資産と題し、日本暗号資産取引業協会の加盟会員が取り扱う暗号通貨を見ていこうと存じます

日本暗号資産取引業協会とは？

まず最初に、今回の調査対象となる『日本暗号資産取引業協会』について解説します。日本暗号資産取引業協会は、一般社団法人日本暗号資産取引業協会(JVCEA)が運営する日本暗号資産取引業を営む会社が加盟する業界団体で、資金決済に関する法律第87条及び金融商品取引法第78条第1項に基づく認定資金決済事業者協会です。

この協会に加盟している事業者は、金融庁登録の暗号資産交換業者登録一覧に掲載されている事業者が必ず加盟しているので、金融庁登録の暗号資産交換業者登録一覧とセットで確認すると、1つの口座開設の判断材料になります。

加盟事業者が取り扱う暗号通貨とは【調査方法と調査対象】

実は日本暗号資産取引業協会の公式HPに加盟事業者が取り扱う暗号通貨(グリーンリスト)を知ることができ、ご自身の目で取り扱っている暗号通貨の種類と上場している暗号通貨の市場数を把握することもできます。

今回、それを調査対象として調べていきます

調査結果

実際に日本暗号資産取引業協会の公式HPに加盟事業者が取り扱う暗号通貨と上場している暗号通貨の市場数を調べた結果、下記の結果が浮かび上がってきました。

まず、日本暗号資産取引業協会に加盟する事業者数は、37社。

その37社が実際に暗号通貨の取引市場で売買できる暗号通貨の銘柄は、下記のとおり

 

日本暗号資産取引業協会に加盟する事業者37社が実際に暗号通貨の取引市場で売買できる暗号通貨の銘柄

 

・ATOM：7社

・AXS：6社

・BAT：10社

・BCH：23社

・BTC：30社(最多の取り扱い事業者数)

・DAI：11社

・DOT：16社

・ETC：8社

・ETH：30社(最多の取り扱い事業者数)

・FIL：3社(最少の取り扱い事業者数)

・HBAR：4社

・IOST：8社

・LSK：5社

・LTC：20社

・MANA：3社(最少の取り扱い事業者数)

・MATIC：12社

・MKR：9社

・MONA：7社

・OMG：3社(最少の取り扱い事業者数)

・ONT：3社(最少の取り扱い事業者数)

・PLT：5社

・QTUM：9社

・RNDR：3社(最少の取り扱い事業者数)

・SAND：9社

・SHIB：8社

・XEM：6社

・XLM：13社

・XRP：20社

・XTZ：10社

・XYM：6社

 

日本暗号資産取引業協会に加盟する事業者37社が実際に暗号通貨の取引市場で売買できる暗号通貨の銘柄の中から、既に2桁の取り扱いする暗号通貨の銘柄は、下記のとおり

最も多い日本暗号資産取引業協会に加盟する事業者37社が取り扱う暗号通貨の銘柄

 

・BAT：10社

・BCC/BCH：23社

・BTC/XBT：30社

・DAI：11社

・DOT：16社

・ETH：30社

・LTC：20社

・MATIC：12社

・XLM：13社

・XRP：20社

・XTZ：10社

 

逆に最も少ない日本暗号資産取引業協会に加盟する事業者37社が取り扱う暗号通貨の銘柄は、下記のとおり

 

最も少ない日本暗号資産取引業協会に加盟する事業者37社が取り扱う暗号通貨の銘柄

 

・ATOM：7社

・AXS：6社

・ETC：8社

・FIL：3社

・HBAR：4社

・IOST：8社

・LSK：5社

・MANA：3社

・MKR：9社

・MONA：7社

・OMG：3社

・ONT：3社

・PLT：5社

・QTUM：9社

・RNDR：3社

・SAND：9社

・SHIB：8社

・XEM：6社

・XYM：6社

 

暗号通貨の時価総額で日本国内の金融庁登録暗号資産取引所が取り扱うかどうかの判断になりやすい？

こうしてみると、暗号資産を取り扱う事業者によっては、暗号通貨の取扱の有無が見えてきます。

しかし、なぜ、これだけの暗号通貨の取り扱い数に大きな開きがあるのでしょうか？

そこには、暗号通貨の時価総額が深く関係していると考えられます。

実際にCoinMarketCapやCoinGeckoで暗号通貨の時価総額を見てみると、下記の結果になりました(時価総額は、2024年8月25日時点のモノを採用)

 

暗号通貨の時価総額と取り扱い国内事業者数

 

・ATOM：2Bアメリカドル/取り扱い国内事業者7社

・AXS：777.34Mアメリカドル/取り扱い国内事業者6社

・BAT：276.27Mアメリカドル/取り扱い国内事業者10社

・BCH：6.98Bアメリカドル/取り扱い国内事業者23社

・BTC：1.26Tアメリカドル(時価総額で世界No.1)/取り扱い国内事業者30社

・DAI：5.37Bアメリカドル/取り扱い国内事業者11社

・DOT：7.12Bアメリカドル/取り扱い国内事業者16社

・ETC：2.98Bアメリカドル/取り扱い国内事業者8社

・ETH：331.01Bアメリカドル(時価総額で世界No.2)/取り扱い国内事業者30社

・FIL：2.39Bアメリカドル/取り扱い国内事業者3社

・HBAR：2.09Bアメリカドル/取り扱い国内事業者4社

・IOST：119.88Mアメリカドル/取り扱い国内事業者8社

・LSK：132.63Mアメリカドル/取り扱い国内事業者5社

・LTC：4.88Bアメリカドル/取り扱い国内事業者20社

・MANA：585.3Mアメリカドル/取り扱い国内事業者3社

・MATIC：5.35Bアメリカドル/取り扱い国内事業者12社

・MKR：1.97Bアメリカドル/取り扱い国内事業者9社

・MONA：2.04Mアメリカドル/取り扱い国内事業者7社

・OMG：36.58Mアメリカドル/取り扱い国内事業者3社

・ONT：172.56Mアメリカドル/取り扱い国内事業者3社

・PLT：14.29Mアメリカドル/取り扱い国内事業者5社

・QTUM：274.61Mアメリカドル/取り扱い国内事業者9社

・RNDR：2.42Bアメリカドル/取り扱い国内事業者3社

・SAND：683.37Bアメリカドル/取り扱い国内事業者9社

・SHIB：8.8Bアメリカドル/取り扱い国内事業者8社

・XEM：184.29Mアメリカドル/取り扱い国内事業者6社

・XLM：2.96Bアメリカドル/取り扱い国内事業者13社

・XRP：33.77Bアメリカドル/取り扱い国内事業者20社

・XTZ：728.17Mアメリカドル/取り扱い国内事業者10社

・XYM：97.74Mアメリカドル/取り扱い国内事業者6社

 

※数字の単位※

○○Mアメリカドルとは、○○Million(100万)と言います。○○Bアメリカドルとは、○○Billion(10億)と言います。

一目瞭然ですが、BTCを筆頭に時価総額が多ければ多いほど、日本国内の暗号資産取引所で暗号資産の売買をすることができます。その一方、暗号通貨の時価総額が少ないものの、取り扱い国内事業者数が多い暗号通貨であれば、暗号通貨の売買に問題ないと言い切れます

海外がETFや投資信託で暗号通貨の投資に採用されたら、日本国内でも新規暗号通貨取り扱い国内事業者が増えるかも？

実は近年、主に海外でETFや投資信託で暗号通貨の投資に採用する動きが活発化です

実際に執筆者の元で海外でETFや投資信託で暗号通貨の投資に採用している暗号通貨の銘柄の数を調べた結果、合計15銘柄(BTC、ETH、FIL、LPT、BAT、MANA、SOL、TAO、SUI、MKR、MATIC、UNI、AAVE、ADA、AVAX)が採用され、XRPがETFか投資信託での採用を検討されていることが分かりました

このことから、ETFや投資信託で暗号通貨の採用が進めば、より暗号通貨の取引環境や値動きに変化が見られるので、念のためですが、各自で暗号通貨絡みの情報をメディア媒体(あたらしい経済、コインテレグラフ ジャパン、CoinDesk JAPAN)を通じて調べていただければと思います。最近では、日本経済新聞やBloomberg、ロイター通信、フィナンシャルタイムズ、ウォール・ストリート・ジャーナルから暗号通貨に関する情報が出ているので、そこから情報を追うのも手です

さいごに

今回は、【数字でみる暗号資産、暗号通貨の世界[日本暗号資産取引業協会の加盟会員が取り扱う暗号通貨]】と題し、一般社団法人日本暗号資産取引業協会の公式HPを通じて、日本暗号資産取引業協会の加盟会員が取り扱う暗号通貨を見てきました。

暗号通貨の世界は、個々が個々の判断の元、暗号通貨を大事に扱わないと、天国と地獄の両方が姿を現します。投資もそうです。

どうか、暗号通貨や投資の世界で我を見失うことなく、上手に暗号通貨と付き合いながら、過ごしていただければと思います。

さいごまで読んでいただき、ありがとうございました。

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