仮想通貨（暗号通貨）のお勉強（１）

ブロックチェーンとは、

トランザクションをブロックしてチェーンする日本のマスコミと司法が潰したロジックが、米国で開花したもの。絶対民主主義なので中国人が支配してるが中国政府が否定してる捻じれが生じている。ハッシュ関数を使ったもので広義では、ポイントも。

大別すると、

🔶レイヤー１、２と呼ばれる基軸通貨

（トランザクション等のＧＡＳ代の支払いに使われる。）

ETH、BNB、Polygon、SOLなど。

🔶DAppsのグローバルトークン

GMT,CAKE,DEPなど。

🔶各レイヤーに対応したステーブルコイン

　USDT、BUSD、DAI、RAYなど

🔶グローバルトークンの下に置かれるゲーム内通貨と呼ばれる市場価値を持たないもの

例えばLUCKYADAのツイッター発信ではＡＤＡは開発プロジェクトが900を超えてるらしく、日進月歩で、古い情報は当てにならない世界。

2021年度は783億3000万円　今年2022年度には1235億9000万円（矢沢予想）で年108％予想と８０％代の昨年より加速してるのが伺える。

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環境としては、とっつき易いが環境が整ってるが下準備が障壁になる事が多い。

２０１９年１１月の記事で現在は分からないが、私個人は少なくとも赤字です。

無課金のものだけが黒字になっていて、ホワイトペーパーを熟知し、想像し、ツイッター、discord、テレグラムを駆使して、DAOでローンチしたり、イベントに参加する努力によって得る系と、ステップンの様なブームに上手に乗った系がGameFiで利益を得れてる様にみえる。

２０２２年は、メタバース、GameFi、NFT元年とも呼ばれ、同時に暗号通貨の冬とも呼ばれる。米国株に連動する事からWeb3の思想とは離れた処で価格が推移しており、外部環境では、米国金融引き締め、コロナ、ウクライナ危機とよろしくない。

日本政府もムーンショット計画など、ぶっ飛んでる政策はあるものの、政治家で理解できる学力がある者が少なく、時代に対応できず雑所得扱いで、グレーな部分が多い。法の下の平等とは懸離れ、担当の税務署職員で見解が変わりそうだ。

もう既に日本のGDPを超えてると言われ、

平均的な豊かさを示す指標としてはGDPを人口で割った「一人当たりGDP」

とあからさまに、日本の仮想通貨企業の移転先のシンガポールが２位となっている。

日本の貧困化は学閥と税制によって、貧困の罠と呼ばれるものによると分析している。