こんにちは!
今回は個人的に気になっている仮想通貨、TrueChainについて取り上げます。
この通貨、出来高がずーーーっと異常に大きくて、出来高が時価総額を上回る日が2018年4月の終わり~2018年5月の終わりの今まで続いていて、なんでこんなに出来高があるんだろうと気になってたんですよね。最近のチャートはこんな感じ▼
ビットコインの調子が悪くても上げる日があったり…( ゚Д゚)
直近の状況としては、2018年4月30日にLight Wallet v1をリリース、2018年夏の終わりにメインネットのローンチを予定。
現在時価総額が5位のEOSと比較して、「次のEOS候補」との声も上がっているようなのでホワイトペーパーをベースに徹底的に調べてみました(*^▽^*)
目次
1.概要
2.背景
3.強み
4.技術的な構造
5.アプリケーション
6.プロダクトマトリックス
7.トークン&取引所
8.チーム主要メンバーの紹介
9.パートナー&投資家
10.その他(HP等各種リンク)
通貨名(通貨単位):TrueChain (TRUE)
マイニングシステム:PBFT+POW
発行上限枚数:100,000,000 TRUE
取扱取引所:OKEx、OEX、ZB.com、HitBTC
備考:ERC20トークン
特徴:①商用アプリケーションのためのパブリックブロックチェーン
②分散型商用アプリケーション(Dapp)のためのインフラ
③ビジネスロジックによるスマートコントラクト
④クロスチェーンのトランザクションプロトコル
分散化のゴールは自由で互換性のある信頼社会の構築にある。イーサリアムのようなパブリックチェーンプロジェクトのおかげで、パブリックチェーンは著しく発達し、電子通貨やスマートコントラクトの商用化が可能となった。パブリックチェーン以前にはプライベートチェーンとアライアンスチェーンの存在があり、それらがパブリックチェーンへ大きな期待を抱かせることとなった。
人々は電子支払いやスマートコントラクトなどにかかる高いコストという実務的な問題を解決するためにコマーシャルパブリックチェーンの台頭を期待している。しかし、「プライベートチェーンやアライアンスチェーン」と「パブリックチェーン」が違うのはコンセンサス(同意)メカニズムのデザインで、パブリックチェーンはアンファミリアーノードとスケールエクステンディングノードが安定的で効率的なオペレーションを遂行するのに信頼を担保できる点である。既存のコンセンサスメカニズムデザインはセキュリティとパフォーマンス、分散型の意思決定と事務効率などの両立を達成するのが困難である点がパブリックチェーン技術者の悩ましい点であった。
TrueChainはPOW(膨大な計算量を必要とする作業を成功させた人が取引の承認者となり、新たなブロックをブロックチェーンに繋ぐ権利を得られる仕組み)のコンセンサス方式にPBFT(一部の組織内のみで利用するブロックチェーン体系であるコンソーシアム型のブロックチェーンにおいて頻繁に用いられる合意形成アルゴリズム)のコンセンサス方式を持ち込むことで分散化のエッセンスである効率性を高めることを目指している。
➡パブリックチェーン世界初のPOW+PBFTのハイブリッドコンセンサス方式を用いる。
POWの解説(外部サイト):https://coinotaku.com/?p=1235
PBFTの解説(外部サイト):http://gaiax-blockchain.com/pbft
EOSが21のノードしか持たないのに対し、ノード数に上限はない。
インターネット電子商取引、メッセージソフトウェア、トレーディングプラットフォームなどの大規模商業アプリケーションは利用者の増加にパブリックチェーンを使い対応する必要がある。
PBFTはとても限定的な幅でしか意思決定をすることができないが、POWを併用することでこの不利な点を解消することができる。
なお、ノードを立てる枚数については以下の通り▼
個人 スタンダードノード:2000 TRUE
マスターノード: 50,000 TRUE
チーム スタンダードノード:3000 TRUE
(3人) マスターノード: 100,000 TRUE
メインネットローンチまでの間、多くて4000個の「PoW優先スタンダードノード」と100個未満の「PBFT+PoW優先マスターノード」が投票により選ばれるとのこと。
ノードに関する詳細はこちら
PBFT方式ではすべてのノードが意思決定に参加することによりモラルハザードとセキュリティリスクにさらされている。少数のノードの無活動や故障がデータの改ざんやチェーン全体の麻痺を引き起こす可能性がある。
POWの承認方式をベースに、PBFTバックボーンノード選択のためにハイブリッドの承認方式を持つことで、PBFTバックボーンノードのタイムリーな再選択とリアルタイムのモニタリングが可能となる。
ユーザートランザクションのタイムリーな記録がパブリックチェーンの可能性と安全性を保障する。PBFTバックボーンノードの効率性は1秒間に10,000から100,000の取引をサポートする。チェーン全体のコミュニケーションは、同時利用される複数のスマートコントラクトや商用アプリケーションに邪魔されずに台帳記録を正確かつ時系列順に注文を記録することが可能となる。
TrueChainは全てのユーザーに無料で利用可能のままの予定。それはパブリックチェーンがすべてのユーザーのインフラとなり、収益を生む道具ではないと考えているからである。
TrueChainの技術的なフレームワークは3層に分けられる。第一にハイブリッドコンセンサスメカニズム層、第二にスマートコントラクト層、第三にコントラクトアブストラクション(抽象・抽出)層である。
ビットコインとイーサリアムのTPSが低すぎて商用アプリケーション開発を妨げている欠点を埋め合わせるために、ハイブリッドコンセンサスメカニズムを利用。高性能と高い信頼性が大規模商用分散型アプリケーション(Dapp)のオペレーションを可能とする。
分散型プロトコルは大まかに2つのパートに分けることができる。一つはPOWソリューションで、ビットコインの利用に代表されるようにトランザクションスピードを高める点が難点。もう一つがPBFTソリューションで多くのプライベートチェーン・アライアンスチェーンに利用されており、多くの処理をこなすことができるが、多くのノードが帳簿をつけるのにお互いを信頼して行わなければならず、ノード同士が互いにあらかじめ同意をして信頼しあっている必要がある。バックボーンノードがパブリックチェーン構造のすべての取引を記録するとき、著しいモラルハザードが起こることは疑いがない。相互の信頼関係をパブリックチェーンで築くことは世界的に見ても難しくなっている。
TrueChainのソリューションは、PBFTのメカニズムを残しつつ、パブリックチェーンに解放されたバックボーンノードを選択し、POWプロトコルがバックボーンノードを支持するための選択かつ疑似システムによる同意方法として使われる点にある。バックボーンノードコミュニティの設立がプライベートチェーンとアライアンスチェーンをパブリックチェーンへ変換するということである。
スマートコントラクト層はコンセンサスメカニズムの適用に欠かせない。スマートコントラクトのオペレーションは一元的なスマートコントラクトが違う環境であっても同じ結果を計算できるというということを確実にするバーチャルマシンの完成に頼らなければならない。TrueChainはEVM(Ethereum Virtual Machine)のデザインアイデアを継承し、TVM(True Virtual Machine)をPBFT上にローンチした。TVMはそれぞれのバックボーンノードに埋め込まれ、個々の要求によるリクエストを呼び出すことを可能とする。
コンストラクトアブストラクション層はビジネスの基本ロジックをアブストラクトスマートコントラクトの中に要約し、開発者による複雑なスマートコントラクトの開発プロセスを単純化する。
ブロックチェーンと保険業界の統合は、特に保険金の自動請求などの点において有効である。保険適用の条件が整った場合、厄介な請求ステップやモラルハザードを取り除くことができる。
農業保険では気温、湿度、風速などの天気の状態を適切に測れないために低コストで運用することが難しかったが、一定の条件下で保険金が自動請求される事例などが考えられる。同じことが飛行機の遅延リスクにも言える。スマートコントラクトが自動で飛行遅延があったかどうかを決め、自動で保険金請求され、即座に口座残高が保険金で増えることでクレーム処理にも役立つ。
ブロックチェーン技術は保険業界を需要と供給のマッチング、リスクの計算、資産運用などの本来業務へ回帰させることができる。
患者のプライバシーを保護するために分散化されたブロックチェーン技術と匿名性が使われる。
IBMが2017年に出したレポートによれば、カルテ、コンプライアンス順守、医療・健康のモニタリング記録、健康管理、医療器具データ記録、薬物治療記録、金銭請求履歴、副作用などの有害事象への安全性、医療資産(器具)の管理、医療契約の管理等に関して潜在的なブロックチェーンの価値を指摘。
TrueChainのシステムによると、全てのトランザクションがタイムスタンプされ、永久に記録。すべてのノードがパブリックチェーン上の記録を許可なしに閲覧可能となる。パブリックチェーン上でも閲覧に許可が必要な場合は、それぞれのノードがコンセンサスメカニズムを使ってノードのアクセスを決定する形となる。
ブロックチェーンとゲームのコンビネーションは、ブロックチェーン上の収集のためにバーチャルアセットを創造することを指し、クロスチェーン技術によりゲーム産業をアップグレードできるゲーム制作を目指す。
現状の開発状況に即していうと、ブロックチェーンを使うことの焦点は、バーチャルアセットの循環とゲーミングプラットフォームに適用する事。多くのゲームでユーザーはゲームを簡単にやめてしまうとともに簡単に履歴を失うが、これは他のゲームにAという会社の履歴を引き継げないことが原因である。ブロックチェーン技術を使うことで、違うゲーム間で履歴をやり取りできるようになるため小さなゲーム会社が同じチェーン内でバーチャルアセットをトレードすることも可能となる。これによりゲームの転換費用を抑え、ユーザー(ゲーマー)の一つのゲームへの依存性を高めることも可能となる。
また、スマートコントラクトを使い、フレンド対戦やリーグ戦などもタイムリーに、透明性をもって勝者判定、報酬の付与をすることが可能となる。
公共の福祉は今日のメインテーマの一つである。
慈善団体に寄付された寄付金は最終的に使われたのか、災害地域のためのお金は被災地に届いているのか、病院は実際患者のために寄付金を使ったのか、資金の使途に疑問符が付く状態では寄付金が集まらない状態や寄付をした人の心を傷つけることになりかねない。
ブロックチェーン技術を使うことで、既存の慈善行為の形を変えることができる。分散化された台帳技術によりブロックチェーンに記録された情報は改ざんが出来ず、透明性があり、トレーサブルなものとなる。
資産はトークンに変えられ、トークンは資産の使用権の証明となりうる。資産を通貨(トークン)に変えることは証券化をするということである。もしノードと証券化された資産プールの中のすべての資産との間に帳簿が作成されれば、すべての原資産の特徴は目印を付けられ、取引時間によって情報の更新が行われるため改ざん不能となり、また定期的な管理状況の報告など資産の証券化とブロックチェーンの効率的なコンビネーションが可能となる。
Facebook、アリババ、Google、Baiduなどのインターネット界の大物たちによって寡占されているデジタル広告は多くの問題を抱えている。中小の広告メディアは「商流」を強いられることにより弱い交渉力しか持ちえない。広告主は情報の非均衡により広告の効果を正確に測定することはできず、ゆがめられたクリックや補償により高い広告費用を払い、望ましい結果を達成することに失敗している。
デジタル広告業界の核心は信頼メカニズムにあると分析。広告主は低コストで相互に信頼できる取引プラットフォームを望んでおり、商用のブロックチェーン技術によるアプリケーションはこれを実現することが可能である。
スマートコントラクトを使うことで、安全で相互信頼できる取引メカニズムを構築。広告の成果を測定可能なものにし、取引費用を削減する。広告取引に係わったユーザーはTrueChainの生態系の中でより高い付加価値を取得、生み出すことができる。
多くの場合、人々は公共の資源に満たされ、それが引き起こす外部性に適切な報酬を支払うことに失敗している。例えば、後ろの車が右側(追い越し)車線にいる前の車を追い越したいとき、右側車線にいる前の車は後ろの車に車線を譲る代わりに少額の支払いを受ける。自動運転の時代が来れば、そのような少額の取引リクエストのやり取りが自動で行わることとなる。これは追い越し行為を保障できるだけでなく、前の車が右側車線をあきらめたことに対する補償にもなる。
別の例で言うと、スパムメールの問題もこれで解決することができる。メールを送る際、送る側が受取手へ少額の手数料を支払わなければならなくするとどうだろう。通常のコミュニケーションでは、コミュニケーションのコストは大きくは変わらないだろう。これは双方向にメールのやり取りをするからだ。しかし大規模かつ頻繁にメールを送るスパムメールの送信者は膨大に膨れ上がるコストに立ち向かわなくてはならなくなり、自然とごみ情報を送ることは少なくなるだろう。
少額の支払いはブロックチェーンにより手数料なしに行われる。TrueChainは高性能で安定的な取引環境を持つためこのようなシーンでの利用に向くだろう。
ブロックチェーン技術の発展に依存するため長く時間がかかるだろうが、金融分野でのアプリケーションは避けて通れない。通貨の創出だけでなく、現実的な変化としてブロックチェーンを金融業界に横たわる価値の移転とパブリックアカウントに持ち込むことができる。ブロックチェーンはパブリックでトレーサブル(追跡可能)、改ざん不可能な分散型の台帳システムを持つため、支払いのエラー率減少、流動性、決済ステップ、複数同時に行われる資金の流入・流出のモニタリングなどを効率化し信頼できる社会の創出と金融監督に資することができる。
スイスのブロックチェーン関連企業であるDECENTはデジタルライツ(権利)を管理するためにブロックチェーン技術を使おうとしている。動画の画面変化や色、キーフレームから独自の「指紋」を抽出し、指紋認証による権利の保護を目論んでいる。デジタル指紋認証技術は保護ネットワーク上にある動画コンテンツを追跡するのに使われる。デジタル指紋認証技術はシステマティックに本物と偽物(海賊版)を見分けることができるため著作権侵害のソースとして利用可能である。
コンセンサスメカニズムによるノード、効率性、安全性を拡張することで、TrueChainはモバイルによるデジタル請求、証券取引、サプライチェーンマネジメント、財産権・所有権のトラッキング、電子認証分野での適用なども想定している。
・Light Wallet(ライトウォレット)・・・入金、送金やすべてのデジタル資産の管理などサービスに関するノードを提供
・Stellar(ステラ―)・・・商用の分散型アプリケーション(Dapp)開発業者のために簡易で、安定的かつ効率的なスマートコントラクトの開発プラットフォームを提供
・Dapp Warehouse(分散型アプリケーション倉庫)・・・ユーザー志向のDappダウンロードプラットフォーム
・TrueScan(トゥルースキャン)・・・TrueChainのブラウザーとしてコントラクト(契約)のモニタリング、統計、帳簿検索、プライバシー保護とその他のサービスをノードに提供
TrueChainで使われる通貨であるTRUEトークンは価値の保存、支払い手段、価値の測定などの機能をもつ。
総発行通貨数➡ 100,000,000 TRUE (1億TRUE)
割り当て状況は以下の通り▼
・2500万枚(25%)⇒TGE ※1
・1500万枚(15%)⇒TrueChainのチーム ※2
・1500万枚(15%)⇒True財団
・4500万枚(45%)⇒コミュニティ&ノード
※1 トークンジェネレーションイベント。プライベートエクイティファンドの保有分のこと。
※2 ただしTrueChainチームへ割り当てられる1500万枚は以下のロックアップスケジュールを持つ
300万枚⇒トークン配布から3か月後にリリース
375万枚⇒トークン配布から12か月後にリリース
375万枚⇒トークン配布から24か月後にリリース
450万枚⇒トークン配布から36か月後にリリース
2018年5月28日現在の価格、時価総額▼
・1TRUE = 約300円
・時価総額 = 138億円
・流通済み通貨量 = 46,448,735 TRUE
2018年5月現在取引できる取引所▼
・OKEx
・OEX
・ZB.com
・HitBTC
・CoinBene
➡特にCoinBene取引所は過去に記事にしているのでご参照いただけるとありがたいです♪
・Eric Zhang(エリック・チャン)
➡TrueChainの設立者でCEO。中国のギークプラットフォームでトップハッカーグループ「Dorahacks」の創業者でもある。オックスフォード大学卒。
TopHackerは複数のブロックチェーン企業のコア技術問題をアプリケーションレベルで手助けする位置づけ。Docker(ドッカーはコンテナ型の仮想化環境を提供するオープンソースソフトウェア)ハッカソンで複数回優勝。
・Archit Sharma (Ren X)
➡分散型システム、OS、パフォーマンスエンジニアリングのエキスパートでエンジニアリングチームを統括。Red HatやCERNで大規模クラウドサービスや分散型のシステムをデザイン、開発を手掛ける。
パートナー
・清華大学出版社
・DeraHacks(エリック・チャンが創業者のハッカーコミュニティ)
など
投資家
・TRUE WAY CAPITAL
・UB.VC
・CRYPTO Capital
など
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ホワイトペーパー: https://www.truechain.pro/EnTruechain.pdf
初めて一つの通貨のまとめ記事書きましたが長くなりすぎました(;´・ω・)
最後まで見てくれてありがとうございます!
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