もしLenovoが米国の制裁リストに載ったら

みなさん、こんにちは。64です！

今回は、「もしLenovoが米国の制裁リストに載ったら」という話をします。

その前に「Lenovo」についての解説をします。

1984年に、中華人民共和国の研究機関で国務院直属事業単位である中国科学院の計算機研究所員11名が、20万人民元を基にして設立した。

当時の名称は中国科学院計算所新技術発展公司で、外国ブランドの販売から出発した。1988年6月に香港聯想電脳公司を設立し、1989年11月に香港聯想集団公司に改称して香港で独自ブランドを発売した。同年に北京聯想計算機集団公司が成立し、1990年に中国内でも独自ブランドの販売に踏み切った。1994年に香港聯想集団公司は香港株式市場に上場し、1997年にレノボブランドが中国内のパソコン売上トップを記録、2000年のビジネスウィーク誌は聯想集団を世界IT企業100社中、8位にランクした。

中国最大級のパソコンメーカーです。

では、そんなLenovoが制裁の対象になった場合、どうなるのか

予測ですが、書いていきたいと思います。

①Think Padが使えなくなる。

かつてIBMが生産していた「Think Pad」ですが、

現在はLenovoが生産をしています。

そのため、ほとんどの製品が中国生産になっており、

(一部は日本の米沢工場で生産しています。)

例のスパイウェア事件では「Think Pad」もスパイウェアが

入っていたということがありました。

「Think Pad」は使いやすさや安いという特徴があるため

多くのファンがいますが、Lenovoが制裁の対象になれば、

使えないようになってしまうでしょう。

②NECのパソコンも制裁の対象が高くなる。

NECは日本企業なのですが、パソコン事業は、2011年にLenovoに買収されました。

そのため、今販売されているNECのパソコンのほとんどが、

Lenovo製のパソコンとほぼ一緒という状態になっています。

そのほかにもLenovoは、多くの企業の事業を買収していたみたいです。

(モトローラのスマホ事業・富士通のパソコン事業など)

中国の製品が増えていくのは怖いですね...

ちなみにアメリカの政府機関ではLenovoの製品を使わないように

言われているみたいです。