これを見てもまだリップル（ＸＲＰ）は中央集権だからダメと言われるのか？

リップルの公式ツイッターにこんな画像があげられておりました。

　『誰がこれらのネットワークを操作してるの？』

昔からよく言われていたのが、

『仮想通貨は国を介さない通貨という所に価値があり、ビットコイン（ＢＴＣ）は非中央集権でいいが、リップル（ＸＲＰ）はリップル社による中央集権なのでよくない』

『1000億枚あるＸＲＰのうち600億枚がリップル社が持っているので、ＸＲＰの価格が上がったらリップル社がＸＲＰを大量に売り抜ける可能性がある。こんな通貨はダメだ。』

などと、ＸＲＰは昔からアンチによる叩かれ方が異常でした。

今でもアンチがたくさんいます。

でも、ここ数年ビットコインは中国系のマイニングプールでほぼ独占されており、そのマイニングプールが裏で手を結べば51％アタックも可能な状態になっているとも言われていました。

これってある意味中央集権的になっていますよね。

更に昨年(2017年)のビットコイン（ＢＴＣ）においてはコアチームとマイニングプールとの意見の食い違いからビットコインキャッシュ（ＢＣＨ）がハードフォークされ、ビットコインユーザーにＢＴＣと同枚数のＢＣＨが配布されました。

これにより、ユーザーが損をしないということから、次々とビットコイン系はハードフォークしていきましたよね。

簡単に新しいコインが生まれ、そしてユーザーに配布されていきました。

いわゆるこれって通貨のバラマキじゃないですか。

こんなことをビットコイン系は簡単にやっちゃうんです。

こんな通貨に価値を持たせたらダメだと私は思うんですよね。

それに対し、ＸＲＰはリップル社がきちんと管理をしています。

そういう意味では中央集権のＸＲＰのほうが何倍も安心して持っていられます。

そして、昨日リップルの公式ツイッターに上の画像がアップされたのです。

これを見たら、

・BTCは4つのマイニング社（すべて中国系）でBTCの58％をコントロールしている

・ETHは3つのマイニング社でETHの57％をコントロールしている

・XRPはリップル社が7％しかコントロールできていない

BTCもETHもコンセンサスアルゴリズムはPOWで、POWは51％アタックの危険性があります。

で、上の表から数社が協力すれば51％を超えるので、いつでも価格をコントロールできる状態にあることを意味しています。話はちょっとズレますが実際にモナコインは数か月前に51％アタックを受けてますよね。

そんな中、中央集権でダメだと言われているリップルは、リップルネットワーク等の管理はきちんとリップル社がしてはいるが、仮想通貨XRPの認証である分散台帳においてはたったの7％分しかないので価格操作のしようがないことを意味しています。

これを見てもまだリップル（ＸＲＰ）は中央集権だからダメと言われるのかなぁ？

最後まで読んでいただきありがとうございました。

私の書いた別記事はこちらから見ることが出来ます。