「Qtum」とApple と、BTC予想

なかなか数日ちょうどいいボラでFX民は元気なのではないでしょうか？

とはいえTwitterでも一部以外は静かで、

無関心やら更に人が居なくなったやら色々言われてますが放っておきましょう。

で、いきなりですがこれです。

▶「アップルペイ」採用する全ての英店舗、仮想通貨Qtum決済導入を開始へ

英国の金融規制当局の認可を得たモバイル決済企業が新たに仮想通貨「Qtum」での決済を可能にしたことを発表した。アップルペイやサムスンペイが利用できる店舗での間接的な仮想通貨決済が可能となる。

（https://coinpost.jp/?p=75006&from=new_top）

で、これがチャート。

どんなけ先に話が走っていたんでしょうね。

現在は後乗りイナゴが這う這うの体ぽいですね。

さて、そんな中われらがBTC先生です。

実は意外に強い印象です。

気持ちとして日足での120MAを少し超えたあたりをなだらかに上げてくれることを、

今後のために希望しているんですが、現在そのようになっており、

且つ、上下しながらも底は切り上がり続けています。

正直なところ、7-8万円のボラならむしろあった方が活気があっていいですね。

今後の予想としては青と赤の線を引いてますが、

特に垢に関してはMAとぶつかって下に顔を出しても戻ると思っています。

6時間後くらいに上下ハッキリ流れが見えると思いますが、基本は「上」の流れだと思います。

ほな。

【おまけのニュースと感想】

◆米国会での「ブロックチェーン活用」を提案｜共和党指導者ケビン・マッカーシー 
米国の下院議員を務める政治家のKevin McCarthy（ケビン・マッカーシー）氏は、先日開かれた国会の近代化に関する委員会の中でブロックチェーン技術を「議会の効率化・透明化」のために役立てていくべきとの考えを語り、それによって得られる利点などの説明を行いました。 

(https://bittimes.net/news/50411.html) 

☛国会の日常業務に透明性をもたらし、効率化を測ることができるということですが、元々議会で話されたことで問題のあるものはロックが掛けられ、見るのに数十年を要するとかザラです。そんな時でも中身を改ざんの心配なく保管するという意味でも新しいかと思いますね。 

◆bitbank：20歳未満のユーザー「サービス利用不可」に｜2019年4月までに出金を 
仮想通貨取引所bitbank（ビットバンク）は、2019年4月2日午前11時をもって「未成年（20歳未満）」のユーザーに対するサービスの提供を停止することを決定しました。この内容は利用者宛てに送信されている個別配信メールで告知されています。 

(https://bittimes.net/news/50369.html) 

☛マネロン問題が大きく取り上げられる中、低年齢層(未成年)の利用制限です。安易なツッコミ投資で、特にFXの追証など、例えば学生の支払い能力の範疇を超えた案件などもあるのかも知れません。中途半端に儲けたあとの扶養除外なども。 
 

◆米上場企業、SECに仮想通貨取引所の設立を申請｜米初の事例に 
米国上場企業Riot Blockchain社はSECに対して、仮想通貨取引所などの申請を行なっている。連邦レベルの正式申請は初の事例となる。 
米国上場企業Riot Blockchain社は、子会社RiotXにて、銀行業、取引所、デジタルウォレット業を主要業務とする取引所を開始することを証券取引委員会（SEC）への申請にあたり明らかにした。SEC への申請書によれば、新取引所の運営は子会社RiotX Holdingsが行うという。 

(https://coinpost.jp/?p=74936&from=market_top) 

☛アメリカはアクティブになってますね。実需というか民間人の知覚の外での実需というのは、特に暗号通貨では好意的な印象です。