仮想通貨、日本円・・・募金方法それぞれのメリット

こんばんは、ゆーこです。

まずは、西日本豪雨の被害に遭われた方々に心よりお見舞い申し上げます。

今回はALIS内で行われている仮想通貨での募金と日本円での募金について、比較してみたいと思います。

ALIS内募金活動、いいね！

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三輪さんの記事で書かれていた仮想通貨募金についての見解

・使い道のない通貨の使い道になる
・心理的障壁の軽減

ちょっと観点は違いますが、この辺りは私もALIS内で仮想通貨募金をするメリットだと思います！

ALISトークン以外にも、例えば、エアドロップで貰ったトークンや投げ銭で貰ったトークン。大きな額じゃないし取引所に送って換金するのがめんどくさいなーとウォレットで眠っていませんでしょうか？

私もありましたが、海外旅行のあとに財布に残った、もう一度日本円に替えるほどでもない外貨。それを募金箱に入れるような感覚でトークンを募金に回すことができました。

また、三輪さんが窓口になってくださることでBinanceの英語ページを読んで寄附するよりもハードルが下がっています。加えて、一度一か所に集めてコミュニティ単位で募金をすると、個人の力は小さくても集まると大きくなる、ということを実感できるという良さがありそうです。

小学生の時、学校単位で行なった赤い羽根募金が結構な金額になったことをなんとなく思い出します・・・

他、ウォレットの操作一つで完了するので、家でも出先でも思いついたときに寄附ができますね。

そんな訳で仮想通貨募金をするのも良い点があるのですが、日本円での募金でしか享受できないメリットもあります。

支援する自治体を選べる

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災害時には様々な団体が寄附を募り、代表して被災地への支援を行なってくれます。今回ALISの有志で寄付するBinanceもその一つですね。

しかし、それらの団体がイマイチ信用できなくて二の足を踏んでしまう人もいるようです。

そんな方にお勧めしたい方法の一つが各自治体へ直接寄付することです。

どの自治体に寄附するかも選べるので、自分の地元や知り合いの住んでいる所を特に応援したい・・・という方にとっても良いかと思います。

各自治体のホームページから手続きを調べて寄付することもできますが、ふるさと納税のポータルサイトを利用すると申請フォームが整っているのでよりスムーズかと思います。

自治体によってはクレジットカードも使えるので、カードのポイントも貰えちゃいます。

寄附金控除が受けられる

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上で紹介した自治体への寄附は、ふるさと納税と同じように寄附金控除が受けられます。

ふるさと「納税」とは言いますが、各自治体に税金を払っている訳ではなく、自治体に寄附した額の一部が所得税や住民税から控除されるという仕組みになっています。

控除を受けられる金額には上限がありますが、支払う税金が減ることを考えると思い切って寄附しやすいかもしれませんね。

ワンストップ特例制度の手続きや確定申告が必要ですが、控除できる上限に注意しさえすれば実質負担額は2,000円になります。

まとめ

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貯まっていたTポイントを寄付するように・・・

楽天ポイントを寄付するように・・・

ウォレットに入っている仮想通貨で寄付ができる。素晴らしいことですね( *ˊᵕˋ )

※受付期限は7月22日(日)いっぱいだそうです

仮想通貨、日本円、その他寄附の方法は様々ですが被災地への想いは同じです。

上記の税金の控除等も利用しつつ、無理のない範囲で応援していきたいと思います。

被害に遭われた方が一日も早く元の生活に戻れるようにお祈り申し上げます。

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