皆様こんにちは、独立記念日明けでまだお祭り気分のMALISことマリです。
さて、先日こんなニュースが流れたの、気が付きましたか?
ニューヨークのプラザホテル買収の話なのですが、これと仮想通貨と何の関係があるの?
って、とってもあります。
実はこのホテル、つい最近までICOを利用した資金調達による買収が計画されていたんですよ。ということで今日は、プラザホテルって何もの?一体何があったの?を見ていきましょう!
マンハッタンのセントラルパーク南側すぐにあるプラザホテル。実はここ、歴史の教科書でも出てくる"プラザ合意"が行われた由緒正しきホテルなんです。
プラザ合意とは1985年に先進五か国(アメリカ、イギリス、フランス、西ドイツ、そして日本)が集まり決定された為替レート安定化の合意のこと。
為替相場がスーパー円高になったやつですね。
仮想通貨相場に慣れていると、ふぅーん、、くらいに思ってしまいますが歴史を動かした大きなイベントです。
プラザホテルは、それ以外にも最近だとゴッサムニューヨークでのロケに使われたりしていますね。中もゴージャスです。
と、そんな由緒正しきプラザホテルですが経営状況は最悪、1995年に破産手続きを経てインドやサウジアラビアなど複数の投資家グループに身売りさせられた過去があります。しかも客室の大半は利益率のいいコンドミニアムに変えられるという業態変更まで。
誰が経営悪化させたかって?
米国大統領ドナルド・トランプ氏だよ。
プラザホテルはトランプ氏の経営手腕により破産の憂き目にあった挙句、投資家グループに売却された後もさらなる身売り先を探し続けることに。
そこで出てきたのがキメラグループ。
キメラグループはアセットバックされた"プラザトークン"を出すことで資金を調達しプラザホテルを買収する計画をたてたのでした。トークン購入者は少額のプラザホテル株式を持つことができるというもの。キメラグループはこのプラザトークンで37億ドルを集める予定でした。
しかし、2018年3月に意気揚々と出てきたこの計画はなかなか進まず、4月末時点で難しいのでは、、、という観測が出ていました↓
この記事では、ICOによる資金調達を妨げた要因として
・25%の株式を持つサウジの投資家グループが嫌がっている
・アメリカ証券取引委員会がICOをどう扱うかがまだ不透明
の2つを挙げています。
でもですよ。
実際のところ本件で一番ひっかかるのは、そもそもICOを利用して資金調達をする必要はあったのか、という必然性の部分ではないでしょうか?
なぜトークンなのか。
例えばトークン保有者がみんなで意思決定をしていく非中央集権型のホテルというのはコンセプトとしては面白いかもしれません。でも、プラザホテルのような高級ホテルにそんなやり方が合うのでしょうか、、、
結局、必然性のないICOは魅力的でない、ということではないか。
世の中には様々なICOが溢れかえっていますが、ICOという手法を用いる必然性やベースとなる思想はやはりチェックすべきではないかなぁ、、、とプラザホテルの事例を通じて感じた次第です。
それにしても、、、
"2017年にカタールと国交断交までしたサウジアラビア"の資本が入ったプラザホテルを最終的に買収するのが他でもない"カタールの国有ファンド"というのは、それ自体がドラマですよね。カタール危機はまだ続いているのですが、、、
上の写真のシャンデリアがある場所は食事ができます。ニューヨークにお越しの際はぜひここで世界を動かした金融の歴史を感じてみてください。
MALIS
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