暴落したイーサリアムはどこへ？

ALISのみなさんこんにちは。ニューヨークはハリケーンが近づいているのでここ数日カフェにお籠り中のNaottaこと、なおこです。

さて、今日からしばらくまたイーサリアムベースの興味深いプロジェクトを探ってみようと思います。

あ、イーサリアム、大暴落しましたね。私もたくさん持ってますよ。

（けど下がったからもうたくさんとは言えない・・・）

ConsenSysのルービン氏がイーサの価格は下がったけど、面白いプロジェクトは次々と産まれていると言ってましたね？

またTwitterではプロジェクトのコストを捻出する為に起業家が市場で売っていると言う話もありましたね？

・・・実際のところは私にはわかりませんが、投資ししたお金が周り回って誰を喜ばせるプロジェクトに使われているなら良しと考えることにしよう。

でも、とりあえず、全ツはやめよう。危ないからw

さて、しばらくまじめに社会的インパクトを重点に置いたプロジェクトを中心に見ていこうと思うのですが、その前に背景をもう一度おさらい！

有効なIDの無い人々へ社会インフラを構築する

以前MALISさんの記事にもありましたが、国連を中心にブロックチェーンが難民にIDを付与するのに有効活用されています。

基本的人権を享受するためのデジタルIDを必要とするケースは大きく分けて2パターン。

1.突然の紛争で逃げてきた人々→国籍を始めとしたID・基本的権利を紛失。

2.超独裁政権下に生きる人々→ID・基本的権利は中央政権によって理不尽にコントロール。

IDが無いという事は、パスポート・健康保険・年金など生きるための基本的な社会インフラを奪われたと同じ事なんですね。

これらの力を奪われた人々に普遍的に機能するデジタルIDを与え、社会インフラを整備する事は経済的にも大きなポテンシャルを秘めていると言えます。

が、しかし、以前ご紹介したUportなどのID認証システムは実はiOS上で動くもの。先進国みたいにすぐに使えるというわけではないみたいです。

現状では中東やアフリカなどの発展途上国ではスマートフォンの普及率は低く、しかもアンドロイドOSが優勢だったりします。代替案として、SMSや生体認証によるIDの導入など、より多くの人が信頼の置けるアイデンティティを持って自立できるようにするプロジェクトも進んでいます。

また新しいIDが有効かつ匿名性を維持でき、中央政権に不当にコントロールされないことも大切な要件なんですよね。

ブロックチェーン上の経済圏に新たな価値を創り出す

まだまだ実現に向けてハードルは多くあるものの、途上国の社会的弱者にブロックチェーン上のIDを付与することは経済的にも大きなインパクトが期待されています。

腐敗した政府支配、もしくは搾取目的の経済ではなく、ユーティリティベースのマクロ経済に取り込む事が出来れば、アンバンクトや流動性の欠如、幼児教育の普及など、他の社会問題も解決できるかも。

ブロックチェーン上に新たな価値を創り出す - もしくはこれまで奪われてきた力を取り戻し、常に不安定であった地域に安定と未来という価値をもたらす可能性があるかもしれません。

私は以前、中東やアフリカのカオスっぷりをちょこっと経験しているので、大きくわかりやすく繁栄するというイメージするのは石油でも出ない限り難しいなとちょっと悲観的に考えてしまうのですが、より安定した社会と未来に向けて生活が営める環境が戻ってきて欲しいと切実に思います。

始めのプロジェクトはAmply（IXO.foundation）幼児教育プロジェクトです。

ではみなさん、続きはまた明日！