暗号通貨全集「BITCOIN」

皆さんこんにちは。64です。

本日から新しいシリーズを始めていきたいと思います。

その名も「暗号通貨全集」！！

このシリーズではメジャーなコインからマイナーなコイン、アルトコインなど

様々な種類の暗号通貨を皆さんに知ってもらおうというシリーズです！

(多分ALISを見ている皆さんの方が詳しいと思いますが(笑))

今回は一番有名な「ビットコイン」について書いていきたいと思います。

・2008年に「サトシ・ナカモト」が開発したコイン

ビットコイン（英: Bitcoin）とは、中央銀行や単一の管理者を持たない分散型のデジタル通貨であり、仲介者を必要とせず、P2P(Peer to Peer)でビットコインネットワーク上でユーザーからユーザーへとビットコインを送信することで取引ができる。その取引はネットワークノード によって検証され、ビットコインのすべての取引履歴がブロックチェーン (blockchain) と呼ばれる台帳に分散的に記録される。

2008年にサトシ・ナカモトと名乗る人物またはグループによってビットコインが発明され、その実装がオープンソースソフトウェアとして公開され、2009年に使用が開始された。

2008年に「サトシ・ナカモト」によって開発されたこのビットコイン。

サトシ・ナカモトに関しては、ビットコインと同じP2Pを使った「Winny」を開発した金子勇という人ではないかという説もあります。

このコインの特徴はすべての取引履歴が記録されているので、怪しいコインの動きがあっても、すぐに誰から誰に送られていたのかということが確認できます。

このサイトを使うと一般の人でも確認することができます。

・「ビットコイン・ピザ・デー」

2010年5月22日、この日初めてビットコインが通貨として利用されました。

アメリカ・フロリダ州のプログラマーが1万ビットコインでピザ2枚を購入したというのがビットコインで商取引が成立した最初の例と言われています。

この5月22日は、「ビットコイン・ピザ・デー」と呼ばれています。

・禁止した国と法定通貨にした国

そんな感じで通貨として成長していったビットコインですが、とある国が禁止への道を歩み始めました。それが中華人民共和国です。

現在、北京オリンピックで話題になっている国ですが、

そんな中国では2013年に中国人民銀行(中国の中央銀行。日本でいうと日本銀行がこれにあたる)が、中国の金融機関によるビットコインの使用を禁止しています。

その後、中国は仮想通貨全般を禁止するのですが、このビットコインで使われているブロックチェーンという技術は、現在中国が開発中と言われている「デジタル人民元」にも使われるのではないかと言われています。

また、インド共和国でも2021年に仮想通貨が禁止されていたり、日本も仮想通貨に対する税率が高かったりと、仮想通貨に対して否定的な国は多くあるため、ビットコインも「高速国際決済」と謳っていますが、一部の国では使いにくかったり、そもそも使えないケースがあるのが、現状です。

そんな中、暗号通貨であるビットコインを法定通貨にした国があります。

それが中央アメリカにある国、エルサルバドル共和国です。

エルサルバドルは、2021年6月8日に法定通貨としてビットコインを承認。

その3か月後の2021年9月9日にビットコインが法定通貨として導入されました。

このエルサルバドルの判断は現在でも賛否両論ありますが、エルサルバドル政府は国民に対して、独自のウォレットを開発するなどの対策をしています。

・ビットコインのこれから

時価総額が1兆ドルを突破したり、法定通貨にされたりするビットコインですが、

問題となっているのは通貨としての安定性です。

これは仮想通貨全般に言えることですが、ビットコインは値動きが大きいため、

安定性があまりない「投資商品」と扱われることが多いです。

しかし、ニューヨークの市長が給料をビットコインで受け取るなど、

ビットコインと既存通貨が共存する時代になっていくかもしれません。

今回の「暗号通貨全集」はそんなビットコインの話でした。