分散型百科事典スタートアップのエバリペディア(Everipedia)のメインネットが公開された。
そのブロックチェーンをベースとしたウィキペディア(Wikipedia)の競合企業は18年8月9日に、ユーザーがプラットフォームに記事の投稿や編集をすることで、IQトークンを獲得できるようにすると発表した。これらのトークンを持つことで、ユーザーはネットワークガバナンスに関する問題に参加し、投票できる。
エバリペディアの開発者は、このモデルによりプラットフォームが寄付や広告に頼らず持続できると証明することを望んでいる。同時に、地方分権の推進は、プラットフォームそのものを「検閲にひっかからないもの」にすることを目指している。
エバリペディアはこれまでインターネットに接続があれば誰でもアクセスでたが、メインネットの立ち上げは、従来のWebホスティングサービスから新しいURLのブロックチェーンに移行することを意味する。
そのプラットフォームはEOSブロックチェーンプラットフォームの上に構築され、エバリペディアは今年初めにEOSネットワークに移行した。
エバリペディアは、EOSが公開された後、最初にIQトークンをエアドロップで配布すると発表した。EOSトークンを所有していたどのユーザーもIQトークンを受け取ることができたと述べている。
過去にコインデスクが報じたように、エバリペディアはウィキペディアの共同設立者であるラリー・サンガー(Larry Sanger)を最高情報責任者(CIO)として置いている。
声明のなかで、サンガー氏は、「私たちはユーザーが分権的な方法で記事を作成したり、投票したりできる、初の最小限の実行可能なネットワークをリリースすることができてうれしい」と述べ、その立ち上げを賞賛した。