教育・子育て

メカが解説する今の日本ってどういう国なの?【逮捕の章】

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  • メカメカ
  • 2020/08/03 16:12
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どうもメカメカです!

いやーーー、日本の夏はいつも暑すぎて溶ける!!ってくらい暑いメカねぇ〜。

さて、今日は日本の国ってどういう国なのかを書いていくメカよ!!

ジャパンポーネグリフ、逮捕の章を始めていくメカよ!!

 

 

この記事を読むとよりわかるのでセットで読んでほしいメカ!

やはりこの世界はお金の流れを追うと全体が見えてきます。

それは日本においても同じです。

 

日本を構成する主な組織群。

日本を構成する組織には主にいくつかありますが大事なポイントがあります。

それは日本へどれだけ大きな影響力を持っているかということです。

いくつかあげていきますがどれも重要な組織群です。

 

政府

言わずもがな、現在の総理大臣 阿部首相率いる日本政府です。

主に日本の政策を取り決めています。

 

皇族

日本の顔ですね。

令和に元号が変わり、現在のトップは徳仁天皇ですね。

天皇だけでなく皇族はまさにこの日本に強い影響力を持っています。

日本赤十字社のトップは皇族の遠縁にあたる人物がなっています。

日本赤十字社の役員クラスはいわゆる特権階級と呼ばれる人たちで中には石油会社ENEOSの会長も在籍しています。

日本赤十字社の名前をなぜ出したのかというと皇族から海外への送金ルートになっているからですね。

 

アメリカ勢力(マスコミ&東京地検特捜部)

日本の中で実はアメリカの勢力が存在していますが、ここらへんがそうです。

米英の利権に関する事件はここら辺が関与していることが多いです。

動いている人物は日本人ですが実際はアメリカの指示のもと動いています。

戦後、アメリカの息が強くかかった政策や政治家が多いのはここらへんが影響しています。

 

経団連

会社の組織軍。

政界に影響力があります。

 

 

日本という国を表した事件。

ゴーン逮捕事件、ホリエモン逮捕事件、STAP細胞捏造事件。

さあ上記の事件、いくつか共通項があります。

何かわかるかな!?

、、、

正解は、、、

 

マスコミと東京地検特捜部でした!

ということはアメリカの息がかかっているということが見えてきますね。

さぁ、謎を解いていくメカよお!!

 

ゴーン逮捕事件

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なぜカルロスゴーンは逮捕されたのか?

まず大事なのは世界情勢です。

カルロスゴーンはもともとどこの人間なのか?

ルノーです。

ルノーといえばフランス、フランスの主相はエマニュエル・マクロンですね。

マクロンは2018年の10月にある主張をしました。

それが欧州連合軍の創設です。

これがアメリカの逆鱗に触れました。

その理由については話せば長くなるの割愛しますが、その主張がいけませんでした。

2018年11月、東京地検特捜部が動きカルロスゴーンは逮捕されました。

罪状は金融商品取引法違反。

マスコミは大々的にこのニュースを報じます。

アメリカとしてはフランスに釘を刺したわけです。

勝手なことをするなというわけですね。

 

この一連の流れはアメリカの利害によって都度起きています。

アメリカの害となる→当該人物の逮捕→マスコミで大々的報道

これはメカが昔のニュースを分析した結果得られた共通事項です。

他のニュースのパターンも見てみましょう。

 

ホリエモン逮捕事件

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ホリエモンがフジテレビの株式を株式交換により大量に保有して買収を狙っていました。

大量保有が分かるとマスコミは大々的バッシングを始めます。

程なくして証券取引法違反で逮捕されます。

これはシンプルですね。

マスコミは総じて同じソースをもとに動いているので違う派閥がいきなり現れることを歓迎しませんでした。

マスコミの上には石油利権で儲けたアメリカ派の日本人たちがいます。

大衆メディアの全てのコントロールが必要であり、買収を試みるとすべからく逮捕されます。

ソフトバンク社長の孫正義も買収を仕掛けていましたが、警告を受け買値で株式を返金しています。

ホリエモンの場合、この提案を蹴ったため逮捕に至りました。

ちなみにホリエモンは新規株式の増刷と株式交換で、自社総額を底上げしその株式で他の企業買収を行っていました。

買収による企業価値の増加で買収額を底上げし続けるという悪法を利用した買収を繰り返していました。

ある意味、自業自得ではありますがそもそもこの株式交換の法律を日本で承認させたのはアメリカの圧力であり、1999年に株式交換制度、2001年に株式分割制度、2006年に海外株式による日本株式交換が制定されています。

俺は良いけどお前らはやるなってことですね。

 

 

STAP細胞捏造事件

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STAP細胞とは万能細胞であり、あらゆる細胞(心臓や肺)に適合する万能の細胞の呼び名でした。

iPS細胞よりも流用の幅が広いとされ期待されていました。

ネイチャー誌に載ったことにより小保方研究員は一躍脚光を浴びます。

これに焦ったのがアメリカの医学会でした。

すぐさま、他の研究者から再現不可能であるクレームが入ります。

STAP細胞が実現不可能であると共同で研究を行なっていたハーバード大学からも指摘が入ります。

再現実験がどこでやってもうまくいかず特許申請も棄却されます。

これを端にマスコミのバッシングが激化し始めます。

ちなみにこの事件ではあまりアメリカとか関係ないんじゃね?

と思われるかもしれませんが万能細胞は莫大な利権を生むためSTAP細胞を生み出すための基礎理論だけでも特許を通しておく価値があります。

このとき、再現実験が成功するか否かは誰にもわかりませんでした。

もしかしたら本当にできるかもという疑惑が存在したのです。

このSTAP細胞捏造事件、かなりややこしいのですが1番の根っこは共同研究者の実験内容の確認不足が問題です。

理化学研究所の後押しもあって押せ押せドンドンだったのでしょうね。

これがネイチャー誌に載ってしまった。

理研も共同研究者も夢の万能細胞に目が眩んで内容の確認がおざなりになったのでしょう。

問題はこのあとで、日本のSTAP細胞の論文が棄却された後にハーバード大学はSTAP細胞の特許を申請していました。

のちにハーバード大学の特許申請も棄却されかかりますが、内容の差し替えを行い現在はSTAP細胞とは違うものになっていますが、基礎理論の部分で使用している技術が特許申請に入っているため今後、同じ手法で万能細胞が作り出せたとしてもハーバード大学に特許料を支払うことになります。

つまり、再現できていればその再現できたものを申請し直し、再現できなければ基礎理論だけを特許に通しておくという二重の構えだったわけです。

 

 

事件を振り返って

メカがこの3つの事件を取り上げたのは日本というシステムをわかりやすく象徴している事件だからです。

アメリカは日本から資産を抜こうとする流れがあり、それを通す政治家がいて、それを援護する利権の子飼いのマスコミがいる。

ひええええ、おそろしかあああ!

その流れを邪魔する奴は特捜部を使って排除するというわけメカねえええ!(ガクガクガクガクジョバアアア

 

 

いかんいかん、こんなことに気を乱されるとは!

さて、日本は昔に比べて住みやすい良い国になったメカ!けど、ゆるやかに日本は衰退している気もするメカねぇ。

あまりこういった世界に目を向けることは精神衛生上良くないかもしれないけど、真実を知ることで今何が起こっているかを知り、何が安全なのかを知る良い指標になるメカ!

そう、全ては茶番かもしれないのだから、、、フフフフフフオオオオ!!

次のポーネグリフもお楽しみに!

次回はどんな真実があなたを待ち受けているのか、、メカ!

 

それじゃあ今日はこの辺で。

また見てメカ★

 Writer メカメカ

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