アメリカIT企業は仮想通貨が嫌い？ ABC Miningさんの講義報告(2)

今日もABC Miningさんが大学院でされた講義の続き。

（前回の記事はこちら）

（もっと色々写真とればよかったと後悔、今回は使いまわしでいきます）

実は１時間半ほど情熱的なプレゼンをされていたため、全部書きおこしは回避したい、、、という訳で、独断と偏見で興味深かった２つのトピックをご紹介します。

１．ビットコイン価格とダウ平均株価は連動している？

非中央集権で、既存の金融システムをぶっ壊すムーブメントから生まれたビットコイン。しかしその実、ビットコイン価格とNYダウは連動しているように見える、というのがお二人の主張。

確認してみましょう。

これがビットコイン価格　（Bitcoin.com）

こちらがダウ平均株価　（Yahoo!Finance）

確かに。

日単位で見ると全然連動して見えないのですが、１年単位で見ると大きな傾向は揃っているように見えます。２０１８年１月から２月の大暴落についてはビットコインの方が早く始まっていますね。

この値動きについては“Bitcoin becomes just like everything else on Wall Street as correlation with stocks jumps to 2-year high”　という記事でモルガン・スタンレーのアナリストが、

"Bitcoin's attraction for institutional investors may increase correlation," 

意訳：機関投資家がビットコインに魅力を感じるほど、ビットコインと株価の相関は高まるだろう。

と述べています。そのうえで、株式市場との相関が高まればビットコインの持つ価値（世界の金融市場からの独立性）が損なわれるのでは、とも指摘。ごもっともです。

２．仮想通貨はアメリカIT企業にとってのリスク

もう一つ興味深かった点が、

Facebook、Google、Twitter、Snapchat、Paypal、といったIT大手は仮想通貨を“自らをリプレースしうるリスク”とみなしている、と言い切っていた点。

ICOの詐欺が横行した際に、仮想通貨関連の広告が禁止された流れはありましたが、自らの敵とみなしていたのは意外でした。

（Paypalは分かる気がしますが）

これについては、ICO詐欺に対応しただけでは？との質問があがりましたが、お二人からは「それであればICOに関する広告を禁止すればいいだけだ、実際彼らは何もかもを禁止している」とのこと。

また、Paypalは「私たちはビットコインを送らない。ドルをPaypal経由で送るべきなのだ」とはっきりとアナウンスしているとのこと。

まぁ、彼らはプラットフォームを牛耳る中央集権の権化ですもんね。この辺りの動向は、今後も注視していきたいです。

それでは次回もお楽しみに！

（次で終わる、はず、、、！）

MALIS

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前回記事　NYのアカデミア動向！ ABC Miningさんの講義報告(1)