8月に入り、日本においても食料品をはじめとした物価上昇がみられるようになってきている。10月までには多くのサービスの価格が上昇すると言われており、消費者物価指数の上昇率は3%台に上る見通しだという。一方で世界はどうなのか。
IMFによる世界経済の見通しによれば、インドは2022年において7%の大台を超えてきており、2023年も6%台にとどまるとみられている。一方で、イギリスは2022年は検討したものの、来年度は0.5%と大きく下に触れるとみられている。
一方で、世界食糧価格に関してh7月も前月に続き続落する結果となった。最高値を付けた3月に比べると非常に減少した結果となっているが、これはウクライナの穀物輸出再開が原因だとみられている。
このような状況を考えると、世界標準では危機は脱したように思えるが日本などをはじめとする東アジアでは経済的、軍事的な危機的状況に陥る可能性が高いといえる。
そんな中、アメリカのZ世代の間には債務残高の上昇という課題が浮かび上がっていた。コロナ期間中に多くの措置を受けてきた一方で、最近の物価上昇などによって一気に帳消しになる形といえる。
このことから、インフレなどの経済不安が高まることを踏まえて一定以上の貯金をしておくことは重要であると言えそうである。
このことは、今後若年層に関して万が一の時のための貯金と絶好調の時の足元を見るように警告しているようにも取れる。